頭痛で仕事を休むのは甘え?片頭痛の症状と欠勤判断、職場への伝え方を2026年最新情報で徹底解説

約75％が我慢して出勤、そのうち約74％に仕事への悪影響

調査で注目されるのは、片頭痛の症状が出ても無理をして働く理由です。

最も多かったのは「市販薬の使用や我慢で何とか勤務できるから」という回答で、約75％を占めました。

ところが、その回答者のうち約74％には、欠勤や遅刻・早退、業務への支障など、実際に仕事への悪影響が生じていました。

つまり、本人は何とか仕事を続けられているつもりでも、実際には仕事の質や効率が低下している可能性があります。

この現象は「プレゼンティーズム」と呼ばれます。

厚生労働省の「こころの耳」では、健康問題を抱えながら出勤しているものの、その影響で仕事のパフォーマンスが低下している状態と説明されています。

一方、病気によって仕事を欠勤することは「アブセンティーズム」と呼ばれます。

片頭痛の場合、欠勤だけを減らそうとしても、問題が解決するとは限りません。無理な出勤による生産性低下にも目を向ける必要があります。

月19日分の生活時間が失われるという調査結果

同調査では、片頭痛によって仕事、家庭、趣味・余暇に生じた影響を時間換算したところ、月に合計19日分の生活時間が失われていたと報告されました。

内訳は次のとおりです。

- 仕事における欠勤・遅刻・早退・生産性低下：月10日分
- 家庭で普段どおりに家事などをこなせない影響：月5日分
- 趣味や余暇を普段どおり楽しめない影響：月4日分

ここでいう19日分は、実際に19日間連続して休んだという意味ではありません。仕事や家庭、余暇への影響を時間換算した調査上の数値です。

また、年間1兆5,700億円という数字も、回答者全員の実際の損失額を合計したものではなく、調査結果や有病率、給与などを用いて推計した経済損失額です。

約84％が職場で症状を言えない、理解されないと回答

もう一つ見逃せないのが、職場の理解に関する結果です。

仕事の場面で片頭痛について「周囲に症状を言えなかった」「症状を隠した」「理解してもらえなかった」のいずれかを経験した人は、約84％に上りました。

この数字は、調査対象となった就労者の回答であり、日本の全労働者の84％が同じ経験をしているという意味ではありません。

それでも、片頭痛を抱える人が職場で不調を伝えにくい実態を考えるうえで、重要な結果です。

頭痛は外見から分かりにくく、本人が説明しなければ周囲が症状を把握できないこともあります。

その結果、本人は休みを申し出ることに罪悪感を持ち、周囲は症状の深刻さを理解できないというすれ違いが生じやすくなります。

【欠勤・遅刻・早退の判断基準】頭痛で仕事を休むべきなのはどんな状態？

頭痛で仕事を休む際、最も悩むのが判断基準です。

「どのくらい痛ければ休んでいいのか」「薬を飲んで少し楽になったら出勤するべきなのか」と考える人もいるでしょう。

医学的にすべての人へ適用できる一律の欠勤基準はありません。しかし、仕事を続けられる状態かどうかを判断するための目安はあります。

仕事を休んだほうがよい症状

次のような状態なら、無理に出勤せず休養を検討してください。

1．痛みが強く、通常の業務が難しい

頭痛によって画面を見られない、文章を読めない、集中力を維持できない場合は、通常業務の継続が難しい状態です。

2．吐き気や嘔吐がある

吐き気が強いと、通勤中の移動や職場での食事、水分補給も負担になります。嘔吐を繰り返す場合は、脱水などにも注意が必要です。

3．光や音に過敏になっている

オフィスの照明や電話の音、周囲の会話が苦痛になっているなら、業務環境そのものが症状を悪化させる可能性があります。

4．身体を動かすと痛みが増す

通勤や階段の昇降で痛みが強くなる場合、安全な移動が難しくなることがあります。

5．頭痛薬を飲んでも改善しない

服薬後も強い痛みが続き、仕事に集中できないなら、出勤を強行するより休養や医療機関への相談を優先してください。

遅刻・早退・欠勤は症状に応じて使い分ける

頭痛があるからといって、必ず一日中休まなければならないわけではありません。

症状の程度や変化に応じて、遅刻や早退、勤務形態の変更を検討する方法もあります。

- 欠勤： 起床時から強い痛みがあり、通勤や業務が難しい場合
- 遅刻： 朝に症状が強く、休養や受診後に勤務できる可能性がある場合
- 早退： 出勤後に痛みや吐き気が悪化し、仕事の継続が難しくなった場合
- 勤務調整： 軽い症状で、在宅勤務や休憩、照明の調整などによって対応できる場合

ただし、勤務調整ができるかどうかは会社の制度や業務内容によって異なります。

出勤するか迷ったときのセルフチェック

次の項目を確認してみてください。

- 通勤中に安全に移動できるか
- パソコンや書類を問題なく確認できるか
- 会話や会議に集中できるか
- 吐き気や光過敏を我慢せずに過ごせるか
- 痛みが悪化したときに休める環境があるか

複数の項目で難しさを感じるなら、無理に通常勤務を続けない判断が妥当です。

特に運転や機械操作、高い集中力を必要とする業務では、安全性を優先してください。

なお、突然の激しい頭痛や神経症状などがある場合は、通常の欠勤判断ではなく、救急受診が必要です。

【会社への連絡例文】頭痛で休むときは何と伝える？職場に理解してもらう方法

頭痛で仕事を休むことを決めても、会社への連絡に悩む人は少なくありません。

「頭痛くらいで休むのかと思われそう」「詳しく説明しなければ信用してもらえないのではないか」と不安になることもあります。

しかし、会社への連絡では、症状の詳細を長々と説明する必要はありません。

大切なのは、休むこと、理由、業務への対応を簡潔に伝えることです。

朝から休む場合の連絡例文

おはようございます。

本日、頭痛が強く、吐き気もあるため、通常どおりの通勤・業務が難しい状態です。

大変申し訳ありませんが、本日はお休みをいただけますでしょうか。

担当業務については、必要な引き継ぎ事項を整理してご連絡いたします。

ご迷惑をおかけしますが、よろしくお願いいたします。

要点は、頭痛が業務に支障を及ぼしていることを簡潔に説明することです。

診断を受けていない段階で、無理に「片頭痛です」と断定する必要はありません。

頭痛で遅刻する場合の連絡例文

おはようございます。

朝から頭痛があり、現在、症状を落ち着かせるために休養しています。

出勤が遅れる見込みのため、ご連絡いたしました。

症状の経過を確認し、出勤可能な時間が分かり次第、改めてご連絡いたします。

ご迷惑をおかけして申し訳ありません。よろしくお願いいたします。

出勤時刻が確定していない場合は、無理に時間を約束しないほうが適切です。

勤務中に頭痛が悪化して早退する場合の連絡例文

お疲れさまです。

勤務中に頭痛が悪化し、集中して業務を続けることが難しくなってきました。

大変申し訳ありませんが、本日は早退させていただけないでしょうか。

現在対応中の業務については、進捗と必要な引き継ぎ事項を共有いたします。

ご迷惑をおかけしますが、よろしくお願いいたします。

頭痛を職場に理解してもらえない場合の対処法

頭痛を理由に休むことに否定的な反応を示す職場もあります。

特に、目に見える症状が少ない場合は、本人の体調よりも出勤できるかどうかだけで判断されることがあります。

そのような場合は、次の方法が考えられます。

1．症状ではなく仕事への影響を伝える

「頭が痛いです」だけでなく、「画面を見続けることが難しい」「吐き気があり、通勤が困難」と説明すると、業務への影響が伝わりやすくなります。

2．頭痛の頻度や症状を記録する

いつ頭痛が起きたか、何時間続いたか、薬が効いたか、欠勤や早退が何回あったかを記録しておきます。

3．医療機関で診断を受ける

繰り返す頭痛で仕事に影響が出ている場合は、脳神経内科や頭痛外来で相談しましょう。診断内容や必要な配慮について医師に相談することもできます。

4．上司や人事担当者に勤務上の配慮を相談する

在宅勤務、照明の調整、休憩時間の確保、業務の一時的な変更など、実施可能な対応を具体的に相談します。

頭痛を職場に理解してもらうために、毎回つらさを証明する必要はありません。症状の傾向と必要な配慮を整理して伝えることが、継続的な働き方を考える第一歩です。

【病院に行く目安】頭痛薬が効かないときや危険な症状がある場合の受診方法

頭痛が起きるたびに市販薬を飲んでいる人もいるでしょう。

しかし、薬を飲んでも改善しない場合や、頭痛の頻度が増えている場合は、医療機関で原因を調べることが大切です。

すぐに救急受診が必要な頭痛

次のような症状がある場合は、単なる片頭痛と自己判断してはいけません。

- 突然、今まで経験したことのない激しい頭痛が起きた
- 短時間で痛みが最も強くなった
- 手足に力が入らない、しびれる
- 言葉が出にくい、ろれつが回らない
- 意識がぼんやりする
- 強いふらつきやけいれんがある
- 高熱や首の強いこわばりを伴う
- 頭部をぶつけた後に強い頭痛が起きた

こうした症状には、くも膜下出血や脳卒中、髄膜炎など、緊急治療が必要な病気が隠れている可能性があります。

特に突然の激しい頭痛、麻痺や言語障害、意識障害などがある場合は119番で救急車を要請してください。

繰り返す頭痛や薬が効かない場合も受診する

救急症状がなくても、次のような場合は医療機関への相談をおすすめします。

- 月に何度も頭痛が起きる
- 以前より痛みが強くなっている
- 頭痛が長期間続いている
- 市販薬を飲んでも改善しにくい
- 頭痛のために欠勤や早退を繰り返している
- 吐き気や光過敏などを頻繁に伴う
- 頭痛薬を飲む回数が増えている

受診先としては、脳神経内科、脳神経外科、頭痛外来などが候補になります。

特に片頭痛には、発作が起きたときに症状を抑える急性期治療と、発作そのものを起こりにくくする予防療法があります。

日本頭痛学会も、発作の頻度や程度、日常生活への影響を考慮して治療を選択すると説明しています。

頭痛薬の飲みすぎにも注意が必要

意外と知られていないのが、薬剤の使用過多による頭痛です。

これは、頭痛薬などの使用が過剰になることで、かえって頭痛の頻度が増えたり、連日のように頭痛が起きたりする状態です。

日本頭痛学会が示す診断基準では、代表的な条件として次の点が挙げられています。

- 頭痛が月15日以上ある
- 急性期の頭痛治療薬などを3か月を超えて定期的に過剰使用している
- ほかに適切な診断がない

薬の種類によって過剰使用に該当する服薬日数は異なります。例えば、トリプタン系薬剤では月10日以上、非オピオイド系鎮痛薬では月15日以上が診断基準上の目安となります。

自己判断で服薬を増やし続けるのではなく、薬が効きにくくなった場合は医師に相談してください。

病院で説明するために頭痛日記をつける

頭痛を診察してもらう際には、症状を具体的に説明できると役立ちます。

日本頭痛学会は、頭痛が起きた日時、痛み方、持続時間、吐き気や光・音への過敏、服薬状況などを記録する頭痛ダイアリーを紹介しています。

記録しておきたい項目は次のとおりです。

- 頭痛が起きた日と時間
- 痛みの強さ
- 頭のどの部分が痛むか
- ズキズキするのか、締め付けられるのか
- 吐き気や嘔吐の有無
- 光や音が気になるか
- 服用した薬の名前と効果
- 欠勤・遅刻・早退など仕事への影響

こうした記録があれば、頭痛の特徴や治療の効果を医師と確認しやすくなります。

【プロの結論】頭痛で休む罪悪感を減らすには？2026年に考えたい働き方と健康管理

頭痛で仕事を休むことに罪悪感を抱く人は、休むことそのものを問題視するのではなく、なぜ休まなければならない状態になったのかを考えてみてください。

片頭痛の場合、症状を我慢し続けることが必ずしも仕事への責任を果たすことにはなりません。

2026年のファイザーの調査が示したように、無理をして出勤しても仕事への悪影響が残っているケースがあります。

今後の働き方を考えるうえで、次の3点が重要です。

1．休むことと治療することを切り離さない

頭痛が起きるたびに休むだけでは、根本的な問題が解決しない場合があります。

繰り返す片頭痛には、急性期治療や予防療法などの選択肢があります。

仕事を休んだ日だけを振り返るのではなく、頭痛が起きる頻度や症状の変化を記録し、医療機関で治療方針を相談することが大切です。

2．職場に必要な配慮を具体的に伝える

片頭痛を完全に理解してもらうことが難しくても、仕事を続けるための環境を相談することはできます。

例えば、次のような配慮です。

- 強い光を避けられる座席への変更
- 必要に応じた短時間の休憩
- 症状が強い日の在宅勤務
- 通院時間の確保
- 発作時に早退できる連絡体制

これらは必ず認められる制度というわけではありませんが、会社と相談する価値のある具体的な対応です。

3．出勤日数だけで仕事への貢献を判断しない

欠勤を避けることだけを目標にすると、体調が悪くても無理をして出勤することにつながります。

しかし、仕事で求められるのは、単に職場にいる時間ではありません。

安全に業務を遂行し、必要な成果を出せる状態を維持することも重要です。

頭痛による欠勤と生産性低下の両方を考慮する視点が、本人にとっても職場にとっても必要になります。

【頭痛で仕事を休むのは甘え？】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：頭痛だけで仕事を休むのは甘えですか？

頭痛を理由に休むことは甘えではありません。特に痛みが強く、吐き気や光過敏、集中力低下などによって通勤や通常業務が難しい場合は、休養を検討してください。

Q2：頭痛があるけれど薬を飲めば出勤できる場合はどうすればいいですか？

薬を飲んで症状が改善し、安全に通勤・業務ができるなら出勤できる場合もあります。ただし、薬を飲んでも痛みが残る場合や、仕事中に悪化する場合は無理をしないでください。

Q3：片頭痛で仕事を休む人は珍しいですか？

珍しいことではありません。片頭痛は吐き気や光・音への過敏などを伴い、仕事に支障をきたすことがあります。2026年の就労者調査でも、欠勤・遅刻・早退や生産性低下への影響が報告されています。

Q4：頭痛で会社を休むとき、病名まで伝える必要はありますか？

通常の欠勤連絡では、必ずしも病名まで伝える必要はありません。「頭痛が強く、業務の継続が難しいため休みます」といった簡潔な説明で、まずは休むことを伝えましょう。会社の規定によって必要な手続きは異なります。

Q5：頭痛で何日も仕事を休んでも大丈夫ですか？

症状が続いているなら、無理に出勤するより医療機関で原因を調べることが大切です。数日続く頭痛や悪化する頭痛は、早めに受診してください。突然の激しい頭痛や麻痺などがある場合は救急対応が必要です。

Q6：頭痛薬が効かない場合はどうすればいいですか？

自己判断で服薬量や回数を増やさず、医療機関に相談してください。片頭痛には市販薬以外にも急性期治療や予防療法があります。薬剤の使用過多によって頭痛が悪化するケースにも注意が必要です。

Q7：職場で頭痛を理解してもらえない場合はどうすればいいですか？

症状だけでなく、仕事への具体的な影響を説明しましょう。繰り返す場合は医療機関で診断を受け、必要に応じて勤務上の配慮について上司や人事担当者に相談する方法があります。

まとめ：頭痛で休むことに罪悪感を持たず、症状に合った判断を

頭痛で仕事を休むことは、決して甘えではありません。

特に片頭痛は、ズキズキする痛みだけでなく、吐き気や嘔吐、光過敏、音過敏などを伴い、仕事や通勤に大きな影響を及ぼすことがあります。

2026年5月に公表されたファイザーの調査では、働く人の片頭痛に起因する経済損失が年間約1兆5,700億円と試算されました。また、約84％が仕事の場面で症状を言えなかったり、隠したり、理解してもらえなかったりした経験があると回答しています。

こうした結果からも、頭痛を本人の我慢や気持ちの問題だけで片付けることには限界があります。

仕事を休むかどうか迷ったときは、次の判断基準を思い出してください。

- 通勤や業務を安全に続けられるか
- 吐き気や光過敏などが仕事を妨げていないか
- 薬を飲んでも症状が改善しない状態ではないか
- 頭痛を繰り返し、仕事や生活に影響が出ていないか

症状が強い日は休養を優先し、繰り返す頭痛は医療機関に相談することが大切です。

仕事を休まないことだけが責任感ではありません。自分の健康を守りながら、長く安定して働ける状態をつくることも、仕事に向き合ううえで大切な判断です。

頭痛を我慢することを当たり前にせず、適切な休養と治療、職場とのコミュニケーションを通じて、自分に合った働き方を考えていきましょう。 （出典: 頭痛休む甘え（Yahoo!ニュース））