夏のオリンピック開催地一覧【2026年最新】2036年招致7か国とIOC選定日程を徹底解説

夏のオリンピック開催地は、1896年のアテネ大会から2024年のパリ大会まで、ヨーロッパや北米を中心に世界各地へ広がってきました。2026年11月現在、次の開催地として正式に決まっているのは、2028年のアメリカ・ロサンゼルスと2032年のオーストラリア・ブリスベンです。一方、2036年大会はまだ開催地が決定しておらず、ドイツ、ハンガリー、インド、カタール、韓国、南アフリカ、トルコの7か国が開催への関心を表明しています。

注目すべきは、2036年大会から国際オリンピック委員会（IOC）の開催地選定制度が新しい段階に入ることです。2026年10月には候補国のリストと選定のロードマップが公表され、2027年3月の候補絞り込み、2028年の優先開催候補との協議を経て、2029年半ばに開催地を決定する見通しとなりました。歴代開催地の一覧から、7か国の招致構想、決定までのスケジュールまで整理します。

【歴代開催地一覧】夏季オリンピックは1896年からどこで開催された？

近代オリンピックの第1回大会が開かれたのは、1896年のギリシャ・アテネです。フランスのピエール・ド・クーベルタンが提唱した近代オリンピックは、その後4年ごとに開催され、開催都市も世界各地へ広がっていきました。

以下は、IOCのオリンピック教育資料などに掲載されている歴代開催地を整理した一覧です。1940年・1944年のような戦争による中止大会も含め、2026年時点での開催実績と今後の予定をまとめました。

歴代一覧を見ると、開催都市にはアテネ、パリ、ロンドン、ロサンゼルスのように複数回選ばれた都市があります。特にロンドンは1908年、1948年、2012年の3回開催。ロサンゼルスも1932年と1984年に続き、2028年に3回目の大会を迎えます。

なお、1956年大会は通常の開催地一覧だけでは分かりにくい特殊な例です。メインの開催地はオーストラリアのメルボルンでしたが、検疫上の問題から馬術競技はスウェーデンのストックホルムで実施されました。

また、東京2020大会は新型コロナウイルス感染症の世界的流行によって1年延期され、2021年に開催されました。大会名称は変更されず、歴史上初めて開催年と大会名の年が異なるオリンピックとなりました。

【歴史と変遷】夏季オリンピックの開催地はなぜ世界各地へ広がった？

ヨーロッパ中心から世界規模の大会へ

初期の夏季オリンピックは、ギリシャ、フランス、イギリス、スウェーデンなどヨーロッパ諸国での開催が目立ちました。その後、アメリカのセントルイスやロサンゼルス、オーストラリアのメルボルンなど、開催地域が拡大します。

1964年には東京でアジア初の夏季オリンピックが開催され、1988年には韓国のソウルが開催地に選ばれました。2008年の北京大会、2016年のリオデジャネイロ大会などを経て、オリンピックはヨーロッパや北米だけのイベントではなくなっています。

開催地の拡大には、スポーツを通じた国際交流という理念に加え、都市開発や交通網の整備、観光振興、国際的な認知度向上といった開催国側の目的も関係しています。

開催地選びで重視されるのは都市の知名度だけではない

以前のオリンピック招致では、大規模な競技施設や華やかな都市計画がアピールポイントになることもありました。しかし、開催後に利用されない競技場や、維持費が自治体の負担になる施設が問題視されるようになりました。

こうした課題を受け、IOCは2014年に採択した「オリンピック・アジェンダ2020」などを通じて、既存施設や仮設施設の活用、開催地域の長期的な利益、環境への配慮を重視する方向へ制度を見直してきました。

現在は、競技会場を一つの都市に集中させることだけが条件ではありません。複数の都市や地域に会場を配置する方式も検討されます。開催地に必要なのは、豪華な新設競技場の数ではなく、競技運営を支える交通・宿泊・安全対策と、開催後も地域に残る価値です。

アフリカは夏季オリンピックの開催経験がない

歴代開催地を大陸別に見ると、アフリカでは近代オリンピックの夏季大会が一度も開催されていません。2036年招致で南アフリカが注目される理由の一つは、この歴史を変える可能性があるためです。

なお、2026年にはセネガルのダカールで夏季ユースオリンピックが開催されます。これはアフリカ大陸で初めて開催されるオリンピック関連大会ですが、成人の夏季オリンピックとは別の大会です。両者を混同しないことが大切です。

【開催予定】2028年ロサンゼルスと2032年ブリスベンの日程・特徴

2028年はアメリカ・ロサンゼルス

2028年7月14日から30日まで開催される予定なのが、ロサンゼルスオリンピックです。IOCの公式開催予定では、アメリカのロサンゼルスが第34回オリンピック競技大会の開催都市となっています。

ロサンゼルスは1932年、1984年に続く3回目の夏季オリンピック開催です。過去に2回大会を経験しているため、競技施設や大会運営の歴史を持つ都市という点が特徴です。

2028年大会の開催地選定は、2017年9月13日のIOC総会で行われました。この総会では2024年大会のパリ開催も同時に決定され、2大会をまとめて開催都市に割り当てる異例の決定となりました。

既存施設や仮設施設を活用する方針も注目点です。新しい競技施設を大量に建設することだけを目指すのではなく、都市が持つ既存のスポーツ資産をどのように組み合わせるかが大会計画の重要な部分を占めています。

2032年はオーストラリア・ブリスベン

2032年7月23日から8月8日まで開催予定なのが、オーストラリアのブリスベン大会です。第35回オリンピック競技大会として開催されます。

ブリスベンは、オーストラリアで3番目の夏季オリンピック開催都市となる予定です。過去には1956年のメルボルン大会、2000年のシドニー大会が開催されています。

開催地は2021年7月21日、東京で開かれた第138回IOC総会で決定しました。この選定は、従来型の複数都市による公開投票競争とは異なり、IOCと開催関心都市が段階的に協議する対話方式が初めて適用された事例です。

ロサンゼルスとブリスベンは、すでにIOCによる開催地選定が完了しています。これに対し2036年は、2026年11月現在も選定手続きの途中にあります。

【2036年最新】夏季オリンピック開催に関心を示す7か国を比較

2036年大会を巡って大きな動きがあったのは2026年10月です。IOCは10月6日、開催に関心を表明し、継続的な対話（Continuous Dialogue）に参加している7つの国内オリンピック委員会を公表しました。

対象となったのは、ドイツ、ハンガリー、インド、カタール、韓国、南アフリカ、トルコです。10月31日が新たな関心表明を受け付ける期限とされ、その後、追加の関係国はありませんでした。

ここで注意したいのは、IOCが公表したのは7か国の関心表明であり、7つの開催都市が最終候補として正式決定したという意味ではないことです。各国の国内調整や開催構想の成熟度には違いがあります。

1．ドイツ：ミュンヘンを軸に2036・2040・2044年を視野

ドイツでは2026年9月26日、ドイツオリンピックスポーツ連盟（DOSB）がミュンヘンを国際招致に向けた国内代表都市に選びました。ケルン・ラインルール地域との選考を経て、ミュンヘンが64.91％の票を獲得しています。

ミュンヘンは1972年の夏季オリンピック開催都市です。今回の構想では、1972年大会の遺産であるオリンピックパークを中心に、既存スポーツ施設や短い移動距離を生かすことを打ち出しています。

ただし、ドイツの招致構想は2036年だけに限定されていません。2036年、2040年、2044年のいずれかを見据えた計画であり、最終的な対象大会をどう位置付けるかも注目点です。

2．ハンガリー：ブダペストで初の夏季大会を目指す

ハンガリーの中心となる都市はブダペストです。ハンガリーはオリンピックで多くのメダルを獲得してきたスポーツ大国ですが、夏季・冬季を問わず、これまでオリンピックの開催経験はありません。

過去にもブダペストを中心とした招致構想が浮上しており、今回も長年の開催意欲が国際的な選定プロセスにつながっています。

注目されるのは、競技実績だけでなく、施設整備や交通網、政府による財政的な支援をどこまで具体化できるかです。初開催を実現するには、国全体での運営体制を示す必要があります。

3．インド：アーメダバードを軸に初開催を目指す

インドは2036年大会の招致に向け、2024年10月1日にインドオリンピック協会（IOA）からIOCへ開催意向書を提出しました。インド政府も2024年11月の国会答弁などで、この提出を確認しています。

開催構想の中心として報道で取り上げられている都市は、グジャラート州のアーメダバードです。2030年のコモンウェルスゲームズ開催予定地でもあり、スポーツ施設や都市インフラの整備計画と結び付けて議論されています。

インドにとって実現すれば初めてのオリンピック開催です。人口規模や経済成長、巨大なスポーツ市場は強みですが、競技施設、交通、宿泊、財政負担、国際大会の運営能力など、具体的な課題を解決できるかが審査の焦点になります。

4．カタール：ドーハを中心に中東初開催を目指す

カタールは2025年7月、2036年オリンピック・パラリンピック大会の開催に向けてIOCとの継続的な対話に参加したと正式に発表しました。2026年10月には、IOCが公表した7か国の一つとして改めて確認されています。

中心となる都市はドーハです。カタールは2022年FIFAワールドカップをはじめ、国際的なスポーツ大会を開催してきた経験を持っています。

招致構想では既存のスポーツインフラや大会運営の経験を生かすことが強みとなります。一方、夏季の高温環境は重要な検討課題です。開催時期や屋外競技の実施条件、選手や観客の健康管理などをどう設計するかが問われます。

成功すれば、中東・アラブ地域で初めての夏季オリンピック開催となる可能性があります。

5．韓国：全北特別自治道とソウルの共同開催構想

韓国は1988年のソウル夏季オリンピックと2018年の平昌冬季オリンピックの開催経験を持っています。2036年大会では、全北特別自治道を中心とする構想が進められてきました。

しかし、全北だけでは宿泊施設、交通、競技会場などの受け入れ能力に課題があるとして、ソウルとの共同開催を目指す方向へ動いています。

2026年11月3日には、韓国のスポーツ行政当局と韓国オリンピック委員会が招致支援の姿勢を示しました。一方、全北とソウルの間では共同開催の具体的な役割分担や開催形式について調整が必要な状況です。

過去の開催実績を持つソウルのインフラと、全北の地域開発構想をどう組み合わせるかが大きな焦点です。

6．南アフリカ：ダーバンを中心にアフリカ初開催を目指す

南アフリカは、夏季オリンピックをアフリカ大陸で初めて開催する可能性を持つ国です。2026年10月29日、南アフリカスポーツ連盟・オリンピック委員会（SASCOC）は、2036年または2040年大会の招致構想でダーバンを優先都市に選びました。

当初はケープタウン、ヨハネスブルク、ダーバンの3都市が候補として検討されましたが、ダーバンが中心都市に決定。複数都市を活用する構想も想定されており、ケープタウンやヨハネスブルクで一部競技を開催する可能性があります。

ダーバンには2010年FIFAワールドカップで使用されたモーゼス・マビダ・スタジアムなどがあります。一方、2015年に開催権を獲得した2022年コモンウェルスゲームズが、財政的な約束を履行できなかったことなどから2017年に開催地を外された経緯もあります。

そのため、今回の招致では既存施設の活用だけでなく、資金計画や交通整備、政府の保証、開催後の施設利用が重要な評価ポイントとなります。

7．トルコ：イスタンブールで悲願の初開催を狙う

トルコはイスタンブールを中心に2036年大会への関心を示しています。同国は過去にも複数回オリンピック招致に挑戦してきましたが、夏季大会の開催には至っていません。

イスタンブールはヨーロッパとアジアを結ぶ都市であり、歴史的な景観や国際的な知名度を持っています。既存の競技施設や交通網をどのように大会運営へ結び付けるかがポイントです。

一方で、大規模な大会を実施するには、都市交通、競技施設の配置、資金調達、行政間の連携などを総合的に示す必要があります。これらをIOCの評価基準に沿って具体化できるかが、今後の課題です。

【IOCの決め方】オリンピック開催地はどのように選ばれる？

夏季オリンピックの開催地を選ぶのは、国際オリンピック委員会（IOC）です。各国が自由に開催を宣言すれば決定するわけではなく、国内オリンピック委員会や開催予定地域、政府などが協力して計画を作り、IOCの審査・協議を経て選出されます。

従来の招致競争から対話方式へ

以前は開催希望都市が招致書類を提出し、IOC委員による投票で開催都市を決定する競争型の仕組みが一般的でした。しかし、招致活動に多額の費用がかかることや、候補都市が競技施設を過剰に整備することなどが課題となりました。

IOCは2019年から対話を重視する開催地選定方式を導入し、開催を希望する都市・地域と早い段階から協議するようになりました。2026年には「Fit for the Future」の改革の一環として、2036年大会から適用する新しい選定段階が承認されています。

2036年大会の選定は3段階で進む

2036年大会では、次の3つの対話段階が設けられています。

第1段階：継続的な対話（Continuous Dialogue）

開催に関心を示した国や地域がIOCの将来開催地委員会と協議し、開催構想を検討する段階です。2026年11月現在、前述の7か国がこの段階に参加しています。

第2段階：戦略的対話（Strategic Dialogue）

2027年3月にIOC理事会が、継続的な対話に参加している関係者の中から、次の段階へ進む候補を絞り込みます。選ばれた関係者は、開催構想に関する質問票への回答や、基本的な法的・財政的保証を提出する必要があります。

IOCは技術面での支援を行い、将来開催地委員会は候補地域への現地訪問などを通じて計画を評価します。

第3段階：重点的対話（Targeted Dialogue）

2028年12月には、IOC理事会が優先開催候補（Preferred Hosts）を選び、重点的な協議を開始する予定です。この段階では、最終的な開催計画や法的・財政的保証など、より具体的な資料が大切です。

その後、IOC委員による審議を経て、2029年半ばに開かれるIOC総会で開催地が選出される予定です。

開催地選定でIOCが重視する5つのポイント

IOCが公表した2036年大会の評価項目は、都市の知名度や観光資源だけではありません。大会を安全かつ持続可能に実施できるか、開催後に地域社会へどのような利益を残せるかが重要です。

• 競技施設と選手の体験：競技会場の配置、施設の品質、選手の移動負担、練習環境など。
• 資金調達と財政計画：大会運営費、施設整備費、資金の確保、財政的な保証。
• 政治的・市民的な支持：政府や自治体の協力、地域住民の理解、社会的な合意。
• 大会運営能力：交通、宿泊、警備、医療、ボランティア、競技運営などの実行体制。
• レガシー戦略：大会終了後の施設利用、地域経済への効果、環境対策、長期的な都市開発。

特に重要なのは、開催後のレガシーです。オリンピックは数週間のスポーツイベントですが、競技施設や交通インフラはその後も地域住民が利用することになります。大会の成功だけでなく、その後の維持費や地域への利益まで説明できる開催計画が大切です。

【2026年11月最新】2036年開催地の決定時期と今後の注目日程

2036年大会の開催地選定は、2026年10月のIOCによる公式発表を境に、具体的なスケジュールが明確になりました。現時点で公表されている主な日程は次のとおりです。

• 2026年10月6日：IOCが7か国の開催関心国を公表し、選定ハンドブックを発表。
• 2026年10月31日：2036年大会について新たな関心表明を受け付ける期限。
• 2026年11月：7か国が将来開催地委員会にオンラインで開催構想を説明する予定。
• 2027年3月まで：IOCによる実現可能性評価を実施。
• 2027年3月：IOC理事会が戦略的対話へ進む関係者を絞り込む予定。
• 2028年12月：優先開催候補との重点的対話を開始する予定。
• 2029年半ば：IOC総会で2036年大会の開催地を選出する予定。

2026年11月5日時点では、7か国によるオンライン説明が予定されている段階です。すでに開催都市が決まった国はなく、2036年大会の最終的な開催地は未定です。

2026年の注目は韓国と南アフリカの国内調整

7か国の中でも、開催構想の具体化という観点から注目されるのが韓国と南アフリカです。

韓国は全北特別自治道とソウルの共同開催を巡る調整を進めています。国内候補地の選定だけでなく、どの都市がどの競技を担当するか、交通や宿泊施設をどう確保するかという実務的な問題が残っています。

南アフリカは2026年10月29日にダーバンを優先都市に選びました。これは国内の候補都市を絞り込んだ重要な動きです。複数都市による開催構想が実際にどのような施設計画へ発展するかが注目されます。

インドとカタールは初開催への期待と実現可能性が焦点

インドとカタールは、どちらも過去に夏季オリンピックを開催したことがありません。開催に成功すれば、インドでは初めてのオリンピック、カタールでは中東・アラブ地域で初めての夏季大会となる可能性があります。

ただし、人口や経済規模、国際大会の開催実績だけで開催地が決まるわけではありません。選手の移動や競技環境、気候、財政的な保証、施設の持続可能性などを含め、IOCの評価をクリアする必要があります。

2036年大会はまだ決定していないという点が重要

インターネット上では、招致を表明した都市が正式な開催都市に決定したかのような見出しが見られることがあります。しかし、IOCが公表した7か国のリストは、あくまで開催への関心を表明して継続的な対話に参加している国の一覧です。

2027年3月の戦略的対話への選出、2028年の優先開催候補の決定、2029年の最終選出という段階を踏むため、2026年11月の時点で優勝候補や開催都市を断定することはできません。

今後のニュースを追う際は、IOCの公式発表、各国のオリンピック委員会、政府による開催計画の発表を分けて確認が必要です。

【プロの結論】夏のオリンピック開催地を比較するときに見るべき判断基準

歴代の夏季オリンピック開催地と2036年大会の招致構想を比較すると、開催地選びの基準は大きく変化しています。

かつては世界的な都市の知名度や大規模施設の建設が目立つ要素でしたが、現在のIOCが重視するのは、開催可能性、財政の健全性、選手の競技環境、地域社会への長期的な利益です。

そのため、2036年大会を比較するときは、次の3つの視点が役立ちます。

• 過去の開催実績：ミュンヘンやソウルのように大会運営を経験している都市は、過去の施設やノウハウを活用できる可能性があります。
• 開催構想の具体性：アーメダバード、ドーハ、ブダペスト、イスタンブール、ダーバンなどが、競技施設や交通網をどのように組み合わせるかが重要です。
• 開催後の持続可能性：大会終了後も施設を活用できるか、財政負担を抑えられるか、住民に利益を還元できるかが大きな判断材料になります。

また、開催地選定に関する情報を読む際には、「関心表明」「国内候補地の決定」「IOCによる対話段階への選出」「開催地の正式決定」を区別する必要があります。これらはそれぞれ異なる段階であり、招致構想が発表された時点で開催が確定するわけではありません。

2036年大会は、アフリカ初開催や中東初開催、インド初開催など、これまでの開催地の歴史を大きく変える可能性を持っています。一方、過去に大会を経験したドイツや韓国も、既存施設や運営経験を生かして再び開催を目指しています。

どの国が選ばれるかを予想するだけでなく、開催計画の実現性や地域に残る価値を比較することが、2036年招致競争を理解するうえで重要です。

夏のオリンピック開催地に関するよくある質問（FAQ）

Q1：次の夏季オリンピックはどこで開催されますか？
A1：次回の2028年大会はアメリカのロサンゼルスで、2028年7月14日から30日まで開催予定です。その次の2032年大会はオーストラリアのブリスベンで、7月23日から8月8日まで開催予定です。

Q2：2036年夏季オリンピックの開催地は決定していますか？
A2：2026年11月5日現在、まだ決定していません。ドイツ、ハンガリー、インド、カタール、韓国、南アフリカ、トルコの7か国が開催に関心を示しており、IOCは2029年半ばの開催地選出を予定しています。

Q3：2036年オリンピックの開催地はいつ決まりますか？
A3：IOCの現在の予定では、2027年3月に戦略的対話へ進む関係者を絞り込み、2028年12月に優先開催候補との重点的対話を開始します。その後、2029年半ばに開催地を選出する予定です。

Q4：日本で夏季オリンピックが開催されたのは何回ですか？
A4：日本では1964年の東京大会と2020年の東京大会の2回、夏季オリンピックが開催されています。東京2020大会は新型コロナウイルス感染症の影響で2021年に延期開催されました。

Q5：夏季オリンピックを最も多く開催した都市はどこですか？
A5：ロンドンは1908年、1948年、2012年の3回開催しています。ロサンゼルスも1932年、1984年に続き2028年に開催予定で、実現すれば3回となります。

Q6：アフリカで夏季オリンピックが開催されたことはありますか？
A6：2026年11月現在、アフリカで夏季オリンピックが開催されたことはありません。2036年大会では南アフリカが招致に関心を示しており、ダーバンを中心とした構想を進めています。

Q7：オリンピック開催地は誰が決めるのですか？
A7：国際オリンピック委員会（IOC）が選定を進め、最終的にはIOC総会におけるIOC委員の決定によって開催地が選ばれます。2036年大会ではIOC理事会による候補の絞り込みと段階的な対話を経て、2029年半ばに選出される予定です。

まとめ：2028年・2032年は確定、2036年は7か国の選定競争へ

夏のオリンピック開催地は、1896年のアテネから2024年のパリまで、世界各地へ広がってきました。2028年にはアメリカのロサンゼルス、2032年にはオーストラリアのブリスベンで大会が開催される予定です。

そして、2036年大会を巡っては、ドイツ、ハンガリー、インド、カタール、韓国、南アフリカ、トルコの7か国が開催への関心を表明しています。IOCは2026年10月に選定のロードマップを公表し、2027年から2029年にかけて段階的に候補を絞り込む方針を示しました。

特に注目されるのは、南アフリカのダーバンによるアフリカ初開催への挑戦、インドやカタールによる初開催構想、そしてミュンヘンやソウルなど過去の開催都市を持つ国の再挑戦です。

2036年の開催地が正式に決まるのは2029年半ばの予定です。それまでの間は、招致構想の発表だけでなく、IOCの選定段階、財政的な保証、施設計画、地域住民への長期的な利益に注目することで、次のオリンピック開催地を巡る動きをより正確に理解できます。

主な根拠資料： IOC公式の歴代開催地資料、将来開催地選定ハンドブック、IOCの2036年選定日程発表、各国オリンピック委員会の発表、ロイター通信・AP通信などの2026年10〜11月の報道。

参照資料

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