「ライザップ経営やばい」と検索される背景には、過去の巨額赤字、積極的なM&Aによる事業拡大、その後の経営再建、そして新事業chocoZAPへの大規模投資がある。かつて経営危機が報じられたRIZAPグループは、2026年現在、どこまで立ち直ったのだろうか。
2026年3月期の連結決算では、売上収益が前期比2.2％減少した一方、営業利益は110億8,600万円と大幅に増加した。加えて、2026年8月14日に発表された2027年3月期第1四半期決算では、親会社の所有者に帰属する四半期利益が黒字に転換している。ただし、売上減少やchocoZAPへの先行投資、リース負担など、見過ごせない課題も残っている。
この記事では、RIZAPグループの過去の赤字と経営再建、M&A戦略の転換、chocoZAPの収益化、2026年最新業績、財務状況を整理し、「本当に経営が危ないのか」「今後も成長できるのか」という疑問に答える。
この記事の重要ポイントまとめ
- 2026年3月期： 売上収益は1,672億5,700万円、営業利益は110億8,600万円。減収ながら大幅な営業増益を達成。
- 2027年3月期第1四半期： 親会社帰属利益が1億3,500万円となり、前年同期の赤字から黒字転換。
- chocoZAP： 既存店の収益性は改善しているが、出店・広告・海外展開への成長投資は継続中。
- 経営リスク： 借入金やリース負担、売上成長の鈍化、事業ポートフォリオの再構築が今後の焦点。
- 総合評価： かつての経営危機から回復しているものの、経営再建が完全に終わったと判断するには早い。
【結論】ライザップ経営は本当にやばい？2026年の現状を数字で検証
まず結論から言えば、2026年11月5日時点のRIZAPグループは、過去のような深刻な赤字経営からは大きく改善している。
少なくとも公表済みの決算数値から、直ちに倒産が迫っていると判断することはできない。むしろ営業利益、親会社帰属利益、営業キャッシュフローには回復の兆しが表れている。
ただし、経営が完全に安定したかどうかは別問題だ。
2026年3月期は営業利益が約5.9倍に
RIZAPグループが2026年5月14日に発表した2026年3月期決算では、次の結果となった。
- 売上収益：1,672億5,700万円
- 営業利益：110億8,600万円
- 税引前利益：81億2,800万円
- 当期利益：57億3,100万円
- 親会社の所有者に帰属する当期利益：14億4,000万円
注目すべきは、営業利益が前期の18億8,200万円から110億8,600万円へ増加した点だ。増益率は488.9％に達している。
一方、売上収益は前期の1,710億9,000万円から2.2％減少した。
つまり、売上規模を拡大して利益を増やしたのではなく、事業の採算性を改善して利益を伸ばした決算だった。
2027年3月期第1四半期も最終黒字に転換
2026年8月14日に発表された第1四半期決算でも、改善が確認できる。
| 項目 | 2027年3月期第1四半期 | 前年同期 |
|---|---|---|
| 売上収益 | 369億1,000万円 | 399億1,500万円 |
| 営業利益 | 7億9,000万円 | 4億800万円 |
| 親会社帰属利益 | 1億3,500万円 | ▲59億4,500万円 |
営業利益は前年同期比93.4％増加し、親会社帰属利益も赤字から黒字に転換した。
ただし、売上収益は7.5％減少している。
この数字から読み取れるのは、利益面の改善と売上面の課題が同時に存在していることだ。
特に前年同期には一過性の会計上のマイナス影響があり、黒字転換の数字だけを見て経営が完全復活したと判断するのは早計である。
【経営危機の真相】ライザップが過去に赤字へ転落した理由はM&Aの急拡大
ライザップ経営やばいというイメージが定着した大きな理由は、2010年代後半に進めた積極的なM&Aと、その後の経営再建の遅れにある。
急成長を支えたM&Aが経営上の負担に変わった
RIZAPグループは、パーソナルトレーニング事業を中心に成長した後、健康・美容だけでなく、アパレル、生活雑貨、小売、エンターテインメントなどへ事業領域を広げていった。
主なグループ入り企業には、次のような企業がある。
- BRUNO（旧イデアインターナショナル）
- SDエンターテイメント
- 夢展望
- MRKホールディングス
- ジーンズメイト
- ワンダーコーポレーション
M&Aによって売上規模や事業領域を拡大できた一方、買収後の企業を立て直すための人材、資金、管理体制が必要になった。
2018年11月の日本流通産業新聞の報道では、過去2年間に52社を買収し、2018年9月末時点のグループ会社数は85社に達していたとされる。
買収した企業の一部で経営改善が計画どおり進最初に、グループ全体の収益を圧迫する状況になった。
2018年には業績予想を大幅下方修正
経営危機が表面化した象徴的な出来事が、2018年11月14日の業績予想修正だ。
RIZAPグループは2019年3月期の連結業績予想について、営業利益を当初の230億円の黒字から33億円の赤字へ修正した。
親会社の所有者に帰属する当期利益も、159億4,000万円の黒字予想から70億円の赤字予想へと変更している。
会社側が説明した主な要因は、買収後の経営再建が想定より遅れていたことや、構造改革に伴う費用の発生などだった。
このとき会社は、次のような方針を打ち出した。
- 経営再建が遅れているグループ企業への支援
- 採算性の低い事業の縮小・撤退・売却
- 新規M&Aの原則凍結
- 成長事業への経営資源の集中
単純な売上拡大から、利益を生み出せる事業を選ぶ経営への転換が始まったのである。
2023年3月期には再び巨額赤字を計上
その後も経営再建は簡単には進まなかった。
2023年3月期には営業損失49億4,800万円、親会社の所有者に帰属する当期損失126億7,300万円を計上した。
2024年3月期も営業損失5億9,400万円、親会社帰属損失43億円となり、赤字から抜け出せない状態が続いた。
こうした過去の数字が、現在も「ライザップは経営が危ないのではないか」という検索につながっている。
ただし、2023年以降の赤字を過去のM&Aだけで説明することはできない。既存事業の採算改善、新規事業への投資、グループ各社の収益力など、複数の問題が重なっていた。
【業績推移を比較】2023年の赤字から2026年の営業増益まで
RIZAPグループの経営状態を判断するには、売上収益だけでなく営業利益と親会社帰属利益を並べて確認する必要がある。
以下は、決算短信などに基づく主要年度の推移だ。金額は億円単位に換算している。
RIZAPグループの業績推移一覧
出典：RIZAPグループの2024年3月期・2026年3月期決算短信、2027年3月期第1四半期決算短信。2023年3月期は後年の比較表示に基づく。第1四半期は3か月間の数値であり、通期とは単純比較できない。
注目すべき転換点は2025年3月期
2025年3月期には、営業利益が18億8,200万円となり、親会社帰属利益も2億6,400万円の黒字に転換した。
そして2026年3月期には営業利益が110億円を超えた。
この改善を支えたのは、主力のRIZAP株式会社だけではない。
会社の有価証券報告書によると、RIZAP株式会社を含む主要4社が過去最高益を更新した。特にトレーディングカードやリユース事業を展開するREXT Holdings株式会社などの収益改善も、グループ全体の利益を押し上げた。
つまり、chocoZAPだけに依存するのではなく、既存のグループ企業も利益を生み出す構造へ変化している。
営業利益と親会社帰属利益には大きな差がある
もう一つ見逃せないのが、2026年3月期の利益の帰属先だ。
当期利益57億3,100万円のうち、親会社の所有者に帰属する利益は14億4,000万円だった。残りの42億9,100万円は非支配持分に帰属している。
つまり、グループ全体で利益が増えても、そのすべてが親会社の株主に帰属するわけではない。
RIZAPグループの業績を見るときは、営業利益だけでなく、最終的に親会社にどれだけ利益が残るのかも確認する必要がある。
【chocoZAPの収益化】先行投資は成功したのか？2026年の実態
2026年のRIZAPグループを語るうえで、最も重要な事業がchocoZAPだ。
低価格で利用できるコンビニジムとして急速に店舗を増やし、従来のパーソナルトレーニングとは異なる市場を開拓してきた。
しかし、急速な店舗拡大は出店費用、設備費用、広告宣伝費、賃料などの負担も伴う。
chocoZAPは2022年9月から本格展開
RIZAPグループの有価証券報告書によると、chocoZAPは2022年9月に本格展開を開始した。
2023年8月には会員数80万人を突破し、同年11月には100万人を突破。短期間で大規模な会員基盤を築いた。
2026年7月17日には店舗数が2,000店舗を超え、同年8月13日時点の会員数は116.7万人となった。
2027年3月期第1四半期の決算説明資料では、国内既存店の収益性改善も報告されている。
既存店の95％が黒字という改善
2026年4〜6月の既存店実績では、対象1,842店舗のうち1,749店舗が3か月連続で黒字だった。
割合にすると約95％である。
一方、3か月連続で赤字だった恒常的な赤字店舗は35店舗、全体の約1.9％にとどまった。
また、会社側の説明では、2024年4月時点と比べて2026年3月時点の損益分岐点となる会員数を半減させたという。
この改善を支えたのは、次の取り組みだ。
- 店舗運営業務の内製化
- 清掃や設備メンテナンスの効率化
- 広告宣伝費の最適化
- DXを活用した店舗管理
- フランチャイズ出店モデルの開発
以前は会員数と店舗数を急拡大させることが中心だったが、現在は少ない会員数でも利益を確保できる店舗運営へと重点が移っている。
それでもchocoZAPの収益化は完成していない
ここには注意が必要だ。
2027年3月期第1四半期の決算資料では、chocoZAPについて、積極的な成長投資を実施した一方、キャンペーン施策の影響や売上収益化までの時間差などから、前年同期比で減収減益となったことが説明されている。
つまり、既存店舗の採算改善と、事業全体の売上・利益成長は別の問題なのである。
同社は2027年3月期に約150億円規模の成長投資を進める方針を示している。国内外の出店、広告投資、サービス拡充などが対象だ。
店舗単位では黒字化が進んでも、新規出店や広告への投資が増えれば、事業全体の利益が一時的に圧迫される可能性がある。
chocoZAPの評判を判断するポイント
利用者目線では、店舗数や会員数だけでなく、実際に快適に利用できるかも重要だ。
2027年3月期第1四半期の決算説明資料では、店舗体験スコアの平均3.98点や、マシン故障率1.60％といった運営指標も紹介されている。
こうした数値は店舗管理の改善を示す材料だが、独立した消費者満足度調査とは異なる。
利用者から見たサービスの評判と、企業としての収益性は分けて評価したい。
【財務状況と経営リスク】黒字化してもライザップが安心できない理由
利益が回復している一方で、RIZAPグループには財務面の確認事項が残っている。
特に注目したいのは、借入金とリース負担、キャッシュフロー、そしてchocoZAPへの投資継続だ。
借入金とリース負担は軽視できない
2026年3月末時点で、RIZAPグループの借入金・リース負債を含む有利子負債は636億7,600万円だった。
現金及び現金同等物は290億6,700万円で、ネット有利子負債は346億800万円となっている。
2027年3月期第1四半期末には、次のように変化した。
| 項目 | 2026年3月末 | 2026年6月末 |
|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 290.67億円 | 275.05億円 |
| 有利子負債 | 636.74億円 | 665.20億円 |
| 単純差額 | 346.07億円 | 約390.15億円 |
単純差額は有利子負債から現金及び現金同等物を差し引いた概算値。
わずか3か月で現金残高が減少し、有利子負債が増えている。
会社資料では、chocoZAPを中心とした出店投資に伴い、長期リース負債が増加したことも説明されている。
店舗を増やすほど、賃料やリース関連の支払いが長期的に発生する。この固定費負担は、会員数が伸び悩んだ場合に経営上の重荷となり得る。
キャッシュフローは改善しているのか
2027年3月期第1四半期のキャッシュフローは次のとおりだった。
- 営業活動によるキャッシュフロー：53億6,300万円のプラス
- 投資活動によるキャッシュフロー：23億8,000万円のマイナス
- 財務活動によるキャッシュフロー：45億8,100万円のマイナス
営業活動では資金を生み出している一方、投資や借入金・リース負債の返済などによって資金が流出している。
特に財務活動では、リース負債の返済に41億4,100万円、長期借入金の返済に16億400万円を支出した。
これは、事業で稼いだ資金を返済や成長投資に振り向けている状況を示す。現金が残っていることだけでなく、今後も営業活動で十分な資金を確保できるかが重要だ。
今後注意したい4つの経営リスク
RIZAPグループの有価証券報告書などから、今後の主要なリスクを整理すると次のようになる。
1. chocoZAPへの投資負担
出店や広告への投資が先行するため、会員数が増えても有料会員への転換や継続利用が進まなければ、投資回収が遅れる。
2. リース負債と固定費の増加
店舗網を拡大するほど、賃料やリース関連費用の負担が積み上がる。店舗の採算が悪化した場合、撤退や減損の問題も生じる。
3. グループ企業の収益格差
RIZAPグループは複数の事業会社で構成されている。主力事業が好調でも、子会社の業績悪化や事業再編費用がグループ全体の利益を圧迫する可能性がある。
4. 経営体制と特定人物への依存
有価証券報告書では、創業の中心人物である瀬戸健社長への依存も会社特有のリスクとして挙げられている。社外取締役の起用や執行役員制度などで依存度の低下を進めているが、経営体制の継続性は重要な確認事項だ。
加えて、IFRSではのれんの定期償却が不要である一方、買収先の業績悪化などによって減損が必要になる可能性がある。過去にM&Aを積極的に行った企業だからこそ、保有資産の価値にも注意したい。
【今後の将来性】ライザップ経営再建は成功するのか？判断すべき3つの指標
2026年のRIZAPグループは、過去の事業拡大路線から利益重視の経営へと転換し、再成長を目指す段階にある。
2026年3月期の有価証券報告書では、chocoZAPの収益力向上と主要子会社の利益改善を背景に、収益構造の再構築から再成長へ移行する方針が示されている。
ただし、今後の将来性は、会社が掲げる成長目標だけでなく、実際の決算で確認できる数字によって判断する必要がある。
判断基準1：chocoZAPの会員数より有料会員の収益性
会員数が100万人を超えたというニュースはインパクトが大きい。
しかし、経営上重要なのは会員数そのものではない。
- 有料会員がどれだけ増えているか
- 退会率が安定しているか
- 既存店舗の黒字率を維持できているか
- 新規出店の投資を何年で回収できるか
この4点が改善すれば、chocoZAPはRIZAPグループの安定的な収益源になり得る。
逆に、キャンペーンによって会員数だけが増え、通常料金での継続利用につながらなければ、収益化は難しくなる。
判断基準2：売上収益と営業利益のバランス
2026年3月期は営業利益が大きく伸びたものの、売上収益は減少した。
これは利益率改善という意味では評価できるが、売上規模が縮小し続けるなら成長性に疑問が生じる。
今後は、利益率を維持しながら売上収益も回復できるかが重要だ。
不採算事業を整理して利益を確保する段階から、収益性を保ったまま再び売上を伸ばす段階に移れるかが問われている。
判断基準3：営業キャッシュフローと有利子負債
営業利益が増えても、現金が十分に残らなければ経営の自由度は高まらない。
特にRIZAPグループの場合、chocoZAPの出店に伴うリース負債があるため、営業キャッシュフローと財務活動による支出をセットで確認したい。
営業活動による資金創出が継続し、借入金・リース負債を無理なく返済できるなら、財務体質の改善が進んでいると判断できる。
一方、成長投資を続けても現金が減少し、負債が増え続けるなら、再び財務面の不安が強まる可能性がある。
ライザップの評判と将来性をどう見るべきか
RIZAPグループの評価は、利用者と投資家で見るポイントが異なる。
利用者にとっては、chocoZAPの店舗数、設備の状態、清掃、サービス内容、継続して通える環境が重要だ。
投資家にとっては、営業利益率、親会社帰属利益、キャッシュフロー、負債、成長投資の回収期間が重要になる。
この2つを混同してはいけない。
店舗の利用者が増えているからといって、グループ全体の財務が必ず健全とは限らない。反対に、過去に大きな赤字を出した企業だからといって、現在も経営危機にあるとは限らない。
2026年のRIZAPグループは、過去のM&A依存型の成長から、chocoZAPを中心とする収益力重視の成長へ移行している。その転換が本当に成功するかどうかが、今後の評価を左右する。
【ライザップ経営やばい】に関するよくある質問（FAQ）
Q1：ライザップは2026年現在、倒産の危機にあるのでしょうか？
A1：2026年3月期は営業利益110億8,600万円、親会社帰属利益14億4,000万円を計上し、2027年3月期第1四半期も親会社帰属利益が黒字となっています。公表された決算から直ちに倒産危機と判断することはできません。ただし、有利子負債やリース負担、今後の投資回収には注意が必要です。
Q2：ライザップが過去に経営危機になった最大の理由は何ですか？
A2：2010年代後半の積極的なM&Aと、買収した企業の経営再建が計画どおり進まなかったことが大きな要因です。事業規模が急拡大した一方、子会社の収益改善や管理体制の整備が追いつかず、2018年には業績予想を大幅に下方修正しました。
Q3：chocoZAPは本当に黒字化しているのでしょうか？
A3：既存店舗の収益性は大きく改善しています。2026年4〜6月には既存店の約95％が3か月連続で黒字でした。ただし、2027年3月期第1四半期のchocoZAP事業は前年同期比で減収減益となっています。既存店の採算改善と事業全体の利益成長は区別して考える必要があります。
Q4：2027年3月期第1四半期の黒字転換は本物ですか？
A4：親会社帰属利益が1億3,500万円の黒字になったことは事実です。営業利益も前年同期比93.4％増加しました。ただし、前年同期には一過性の会計上のマイナス影響があり、売上収益も7.5％減少しています。今後の四半期でも黒字を維持できるかが重要です。
Q5：ライザップの今後の成長を左右するのは何ですか？
A5：最大の焦点はchocoZAPの安定した収益化です。有料会員の定着、既存店舗の黒字維持、新規出店の投資回収に加え、借入金やリース負債の管理、グループ各社の収益改善が成長の条件になります。
まとめ：ライザップ経営は危機を脱したが、本当の再建はこれから
「ライザップ経営やばい」という検索ワードの背景には、過去のM&Aによる急拡大、2018年の業績予想下方修正、2023年から2024年にかけての巨額赤字という経緯がある。
しかし、2026年のRIZAPグループは当時とは状況が異なる。
2026年3月期には営業利益110億8,600万円を達成し、親会社帰属利益も14億4,000万円となった。2027年3月期第1四半期も最終黒字に転換しており、chocoZAPの既存店収益性やグループ子会社の業績にも改善が見られる。
一方、売上収益の減少、約150億円規模の成長投資、有利子負債とリース負担の増加は、今後も注視すべき課題だ。
2026年時点のRIZAPグループを評価するなら、「経営危機が再燃している企業」でも「完全復活した企業」でもなく、「過去の失敗を修正しながら再成長を目指している企業」と捉えるのが適切だ。
今後、本当の経営再建を判断するうえで注目したいのは、次の3点である。
1. chocoZAPの有料会員数と既存店黒字率が維持できるか。
2. 売上収益を回復させながら営業利益を伸ばせるか。
3. 営業キャッシュフローを確保し、有利子負債とリース負担を抑えられるか。
この3つが継続的に改善すれば、RIZAPグループは過去の経営危機を乗り越えた企業として再評価される可能性がある。逆に、会員数の伸び悩みや投資回収の遅れが表面化すれば、再び経営への不安が高まることも考えられる。
2026年の黒字化は大きな前進だ。しかし、真の復活を証明するのは、一度の好決算ではなく、利益とキャッシュを継続的に生み出せる経営体質を確立できるかどうかにかかっている。
